The Ruleという情報商材は怪しいのか?権利収入でお金をゲット!

最近では情報商材で騙される方が多く、集団訴訟に向けて動いている方が多いです。
確かに騙す方も悪いかもしれませんが、騙される方もきちんと見極めてから買わないといけません。

初心者を狙ったビジネスですので、これからもきっと被害者が増えるでしょう。

これから情報商材を購入しようと考えている方は今一度、じっくり考えて購入して欲しいと思います。

そして今回は情報商材の一つ「The Rule」について紹介していきたいと思います。

この商材は権利収入で豊かになろうと言う商材ですが、果たして信用できるのでしょうか?

そんな疑問を解決していきたいと思います。

The Ruleがもたらす権利収入

さて早速ですが、The Ruleとはどんな商材なのかと言うと、ビジネスモデルは不明ですが、無料オファーには動画をみるだけで、権利収入10万円~20万円の権利収入を振込しますと書かれています。権利収入の作り方を教えてくれると言うことでしょうか。
「権利収入を振込します」が少し違和感があるので、本当にもらえるのかは分かりませんし。「ホントウに入金されます」「ホントウ」がなぜカタカナなのかが疑問に残ります。
謎のビジネスモデルですが特商を見てみると資産運用、投資と書いてあるので、おそらく投資系のビジネスモデルになると思いますが、現時点でははっきりとしていないため何も言えません。

 

動画を見ただけで10~20万円くれる訳ではなさそうだな~と思いましたがあなたはどう思いますか?

そしてこんな派手なLPだと騙される方が多いと思いますし、誇大広告ではないか?と思ってしまいます。

権利収入とは何か

The Ruleは権利収入を謳っていますが、そもそも権利収入とはなんでしょうか?

権利収入とは不労所得とほとんど同じ意味で、権利によってもたらされる収入です。

 

本の印税や、不動産の収入がそれにあたります。

時間を使った労働収入ではないと言うことです。

 

この権利収入の話は、ロバートキヨサキが書いた本「金持ち父さん貧乏父さん」に書かれており、とても人気になりましたよね。

病気をしていて休んだとしてもお金が入ってくる収入を作ろう。

と言ったとこでしょうか。

 

確かに労働収入ではない権利収入はとても魅力的なものだと思います。

魅力的なものだからこそこの言葉に騙される方が多いのも事実で、このような言葉に騙された方はたくさんいるかと思います。

 

権利収入を作りませんか?と謳ったLPは一昔前に流行りましたが、最近見てなかったので、久しぶりに見たな~と言う感じでした。

そしてこの権利収入系の商材は、どれも詐欺なものが多かったのであまり信用できないのが個人的な意見になります。

 

有名人だから信用できる?


この「The Rule」のLPに出ている坂本ロマン氏はメンズノンノにも出たことがある実績を持っていたり、サッカーゲーム「ウイニングイレブン」の日本チャンピオンになった実績があります。

雑誌に載ったり、メディアでも活躍されているそうなので少しは信用できるのかと思ってしまいますが、そんなことはありません。

この情報商材業界では、有名人でも信用してはならないのです。

 

過去の情報商材では、オリンピックに出たことがある成田童夢氏が商材のインタビュアーを務めていたこともあります。

オリンピック選手が絡んでいるから、信用できるのかな?と思ったらやっぱり詐欺まがいな商材だったこともありました。

 

このように有名人だからと言って信用できる訳ではないので十分に気をつけて欲しいと思います。

よくよく考えたらわかることですが、もしちゃんとした商品なら有名人でなくても良いのです。

最初から騙そうとしてるから、信用させようと有名人を使って商材を販売しているのです。

特商から推察するビジネスモデル


先ほども少し触れましたがビジネスモデルは投資だろうと思っています。

投資はお金を投資しないといけないので、無料でできるわけありません。

投資金が必要になってくると思われますので、ある程度、懐に余裕がないと出来ないビジネスだと思っています。

 

そしておそらくこの無料オファーは高額商品が待っていると思われます。

30~50万くらいの金額で販売してくる可能性が高いでしょう。

 

LPには登録したら10~20万の権利収入を与えると謳って登録を促していますが
怪しいので登録するべきではありません。

メールアドレスを登録してしまうと、違う商材の無料オファーが送られてくることがありますので
登録したい気持ちも分かりますが手を引いた方が賢明でしょう。

 

高額な商品を買ったとしても、ビジネスモデルが投資なら更にお金が必要になってきますので
ものすごいお金が飛んでいくのが目に見えています。

 

結論

この「The Rule」は個人的に怪しいと思っていますので、オススメしません。

権利収入を手に入れてくださいって言っていますが、なぜ私たちに無料で提供するのでしょうか?

良い人だから?お金持ちだから?

 

いいえ。ビジネスをするために集客をしているからです。

このような甘い言葉で集客し、高額商品を売ろうとして誇大表現を使って集客していますので
騙されないようにして欲しいと思います。

ただより高いものはありません。

 

そして情報商材全体が詐欺まがいなものばかりなので、情報商材には関わらないようにしてください。

時間とお金が無駄になってしまうので、違うビジネスモデルを探してみましょう。

 

騙された時の対応の仕方

さて「The Rule」についてお話ししましたが少し怪しいですよね。

そしてこのLPに書いてある誇大広告なら引っかかってしまう方も大勢いると思います。

 

ではもし騙された時はどのような対応をしていけば良いのでしょうか?

何もしないで泣き寝入りはしたくありませんよね。

泣き寝入りしないためにも、どのように対応するかお教えいたしますので参考にして欲しいと思います。

 

カードの請求を止めよう

クレジットカードで支払ったなら、カード会社に連絡をして請求を止めてもらいましょう。

基本はリボ払いのみ対応していますが、一括で払った場合も連絡をしてみることをオススメします。

 

カード会社に連絡をして手続きをすることで、請求を止めることができます。

詐欺にあった経緯をちゃんと伝えて請求を止めてもらいましょう。

 

現金で払った場合は無理ですが、カードで払ったならぜひカード会社に連絡をして対応してもらってください。

 

消費生活センターに相談をしてみる

おそらくほとんどの方が詐欺に遭った際に利用する場所だと思います。

消費生活センターに行き詐欺に遭った経緯を伝え、対応してもらいましょう。

どんなことをしてくれるのかと言うと、業者に連絡を取ってもらい返金を促してくれます。

 

もしかすると返金してもらえる可能性があるので利用してみて欲しいと思います。

他にもあなたと同じ詐欺に遭われた方が相談してきているかもしれません。その方がどう対応していったのかを教えてくれるかもしれないので聞いておくと良いかもしれません。

聞いておくことで返金に応じてもらえなかった場合の対応が分かるかと思います。

 

消費生活センターは返金を促すことができますが、強制的に返金させることは出来ませんので覚えておきましょう。

 

消費生活センター無理なら消費者庁に行く

消費者庁に行き詐欺に遭ったことを伝えることで、業者に圧力をかけることができます。

具体的には、排除命令を出したり、立入検査を行えます。

消費者庁は強制力を持っていますので、業者の方も焦って返金してくれる可能性が高いです。

 

強制力を持っている消費者庁ですが、あなた一人だけが被害に遭っている場合は動いてくれません。

何故ならば一人一人対応することになるとものすごく大変ですし、時間も必要になってきます。

そのため被害者が多数いないと動いてくれない場合があります。

 

そして消費者庁に行くだけではなく、直接業者に連絡をしてみて欲しいと思います。

消費者庁に行って相談をしていること、返金しなければ消費者庁に動いてもらうことを伝えると
あっさり返金されるパターンもあるので業者に連絡を取ってみると良いでしょう。

 

相手もバカではないので、消費者庁は面倒くさいと知っているはずです。

その心理を使って業者に返金してもらってください。

 

中にはビクともしない方がいますが、大抵は返金してもらえると思います。

 

弁護士に相談をする

弁護士に相談をすることで、どうすれば良いのかを教えてくれるでしょう。

無料相談を使って詐欺に遭ったことを伝えてみてください。

ネットで調べると情報商材に強い弁護士が見つかるので、調べて欲しいと思います。

 

実際に弁護士と会って話をしたい場合は、最寄りの法律事務所に行って相談をする方法もあります。

まずは相談をしてみてから色々と決めて欲しいと思います。

詐欺に遭ったことと、もし依頼をしたらどのくらい費用がかかるのか聞いておくと良いかもしれないですね。

 

まずは相談から始めてみましょう。

 

弁護士に依頼をする場合は法テラスでもOK

法テラスは、経済的に余裕がない方が利用できるようにと造られた機関です。

法に関するトラブル、弁護士の紹介を無料で行ってくれます。

無料相談が同じ案件で3回まで相談することが出来るので、法律事務所より気軽に利用できる場所です。

 

そして法テラスは「民事法律扶助」を行っており、弁護士費用を立て替えてくれる場合があります。

弁護士費用は高くてなかなか払えませんが、立て替えてくれるなら弁護士に依頼することも出来ますよね。

 

ものすごく便利な民事法律扶助ですが立て替えてくれるには一定の条件があります。

ですので法テラスのホームページや電話で確認してみると良いでしょう。

 

集団訴訟も検討してみる


集団訴訟も検討してみることをオススメします。

集団訴訟は一人で行う訴訟ではなく、集団で行う訴訟になります。

メリットはいくつかあり、弁護士費用を抑えられる、訴訟に参加した方の証拠を自分のものとして使える、集団で行うことで裁判官も1案件で済む。

これらが集団訴訟のメリットになります。

 

一番ネックになる弁護士費用を集団訴訟に参加した方で負担することが出来るので、一人当たりの弁護士費用がとても安くなります。

つまり集団訴訟に参加する方が多ければ多いほど弁護士費用が安くなると言うことです。

 

その他に、訴訟に参加した方の証拠を自分のものとして使うことが出来るので、証拠もたくさん集まりやすくなります。

訴訟を起こす側だけではなく、裁判官も集団訴訟を行うことで、1案件で済むことになり裁判官に負担がかからないのです。

このようにメリットだらけの集団訴訟ですのでぜひ利用して欲しいと思います。

 

そして集団訴訟をするには被害者を集めないといけないので「MatoMa」というサイトを使ってみましょう。

このサイトは集団訴訟のプラットフォームで案件毎に集団訴訟に参加する方が集っています。

自分でプロジェクトを立ち上げることも可能なので、とても便利です。

 

まとめ

今回は「The Rule」についてお話しましたがいかがでしたか?

権利収入と言っていますが少し怪しい感じがしましたので、無料オファーに登録をしない方が良いと思います。

話をまとめますと

  • 無料オファーには動画をみるだけで、権利収入10万円~20万円の権利収入を振り込むと書いてある
  • 権利収入は、不動産や本の印税などのことを言う
  • ビジネスモデルはおそらく投資関係。
  • 高額商品が待ち構えている可能性がある
  • 有名人だからと言って信用してはいけない(過去にも有名人を使った詐欺のケースがあったため)
  • 「ホントウ」に振り込むと書いてあるが、カタカナで書いてあるので怪しい
  • 騙された場合は集団訴訟を検討してみる

このようにまとめてみました。

これからも色々な情報商材が出てくると思いますが、あまり深入りしないようにしましょう。

商材は詐欺なものがほとんどなので、どんなに良いことが書いてあっても鵜呑みしないようにしてくださいね。

 

この記事が参考になれば嬉しいです。

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